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団体概要

団体名 : 　　　　

株式会社 ICC ASIA PROGRAMME （会社法人番号 1400-01-092359）
事業内容 :

・海外における教育実習・実務研修・語学研修・留学に関する情報の提供、セミナーの企画・運営又は開催
・技芸・スポーツ又は知識の教授、セミナーの企画・運営又は開催
・教育・文化・娯楽・スポーツ用ビデオ制作（映画・放送番組・広告用のものを除く。）

紹介動画
登録商標 :


Road to Oxford®
（商標登録第5677926号）
Road to Cambridge®
（商標登録第5677927号）
国際特許商標事務所：
KYOWEY INTERNATIONAL
PATENT AND TRANDEMARK ATTORNEYS
会員：


●大学の国際化促進フォーラム JFIU (Japan Forum for Internationalization of Universities)

スーパーグローバル大学創成支援事業（SGU）は、2014年の事業開始から各採択大学の構想の下、国際対応力強化や国際通用性向上の取組が多様な形で進展してきました。一方で、新型コロナウイルス感染症の世界的発生により国境を越えた移動が制限され、オンラインを活用した教育・交流が急速に進展する等「ニューノーマル」への対応が課題となっています。
このような中、国際化を牽引する大学群の多様な実績の横展開・連携を強化する環境を整備し、ニューノーマルに向けた高等教育の更なる国際通用性・競争力の強化を目指す「大学の国際化促進フォーラム」を2021年9月に発足することとなりました。SGU採択大学を中心に大学の世界展開力強化事業採択校・希望する大学等がプロジェクトの課題を設定しフォーラムを形成し、SGU事業終了後も自律的に運営できる組織へと発展させていきます。 ICCインターナショナル・コミュニケーションズ・カウンシル は、大学の国際化促進フォーラムの正会員です。

文部科学省ウェブサイト
https://www.jv-campus.org/
https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/kaikaku/sekaitenkai/mext_01671.html

●JAFSA (Japan Network for International Education) 国際教育交流協議会

NPO法人JAFSA（国際教育交流協議会）は、1968年に設立され、2003年に特定非営利活動法人格を取得した、特定非営利団体（NPO）です。
日本の300以上の大学・教育機関・企業などを会員団体とした、国際教育交流分野では日本唯一・最大のネットワーク組織です。
NAFSA（米国の国際教育交流NPO）、EAIE（欧州の国際教育交流NPO）、APAIE（アジア太平洋地域の国際教育交流NPO）、AIEA（米国の国際教育交流NPO）など海外とのネットワーキング、人材育成などの活動を展開し、日本の大学のグローバル化促進を支援しています。

政府系機関、在日海外公館、各種教育機関、企業（ソーシャルビジネスパートナー）など様々なジャンルの機関から構成され、国際教育交流に深く関わっています。

ICC インターナショナル・コミュニケーションズ・カウンシルは、JAFSA (Japan Network for International Education) 国際教育交流協議会の団体正会員/各種教育関連機関です。

●JPN-COIL協議会
JPN-COIL協議会は、COIL （海外とのオンライン協働学習）を始めとした次世代の国際連携教育手法を活用した双方向交流プログラムの構築及び運営にあたり、国内外の高等教育機関と連携し、相互に教育技術の向上や質の向上のための諸事業を展開することにより、世界の架け橋となる人材育成に寄与することを目的とし、平成30 年度大学教育再生戦略推進費 −世界展開力強化事業−（文部科学省）に採択されました13 大学（千葉大学、東京大学、東京外国語大学、国際基督教大学、東京藝術大学、鹿児島大学、琉球大学、大阪市立大学、上智大学、お茶の水女子大学、静岡県立大学、南山大学、関西大学）を発起人大学として発足しました。
現在、当協議会では、COIL実践に関する各種情報交換やCOIL等を通じた各種交流・研修事業等といった活動を行っており、2021年8月23日現在、正会員39大学、賛助会員9団体、個人会員21名、国際会員5大学が加盟しています。
ICC インターナショナル・コミュニケーションズ・カウンシルは、JPNーCOIL協議会の賛助会員です。

●在日英国商業会議所 （The British Chamber of Commerce in Japan）
在日英国商業会議所は、800もの豊富なビジネスネットワークをもち、政財界や王室関係者、駐日英国大使館や日本国内の政策立案のキーパーソン、日英の上級管理職にある方々、著名なゲストスピーカーを迎えた付加価値の高い行事など様々な催しを通して、日英間の国際交流促進に貢献しています。
ICCが英国商業会議所のホームページで案内されました。


●一般社団法人 日英協会 (The Japan-British Society)
日英協会は、1908年（明治41年）に英国に関する研究の奨励と日英両国民相互間の親善を目的として設立されました。寬仁親王殿下（2012年6月6日ご薨去）を総裁に戴き、駐日英国大使が会長を務めています。協会の活動は、日本国外務省及び駐日英国大使館の支持を得ています。協会は実業人・著名な文化人、時に応じて英国王室や政府要人等を迎えてエグゼクティブ・フォーラム等の各種の行事を通じて日英親善の増進に務めています。また、中・高校生、大学生のための英国での海外研修プログラムを後援しています。ICC インターナショナル・コミュニケーションズ・カウンシルは、日英協会の法人会員です。
全国大学コンソーシアム協議会
●全国大学コンソーシアム協議会

全国大学コンソーシアム協議会(All Japan Universities Consortium) は、地域の歴史と特性を背景として全国各地にある大学、地域社会、産業界との連携をもとに、情報交流・研究交流を図る地域組織として2004年に設立されました。文部科学省の戦略的大学間連携支援事業の後援もあり、学生交流活動、国際連携事業など、多種多様に展開する教育・研究・地域活動に貢献しています。ICC インターナショナル・コミュニケーションズ・カウンシルは、全国大学コンソーシアム協議会の賛助会員です。
賛同：
●英国政府貿易・対英投資部 (UKTI )
UKTI 英国政府貿易・対英投資部は、英国および世界中の英国大使館と外交拠点の専門家をネットワークにもち、政治、経済、ビジネス、教育などあらゆる部門で活動を強化させ、世界的成長への足掛かりとなり、グローバル人材の育成を推進しています。
ICC インターナショナル・コミュニケーションズ・カウンシルは、英国政府貿易・対英投資部の活動を賛同しています。


●ブリティッシュ・カウンシル (British Council)
British Councilブリティッシュ・カウンシルは、英国政府国際文化交流機関であり、各国において英語の普及および英国と諸外国間の教育・文化交流を促進しています。
ICCインターナショナル・コミュニケーションズ・カウンシルが提供する研修の語学学校は全てブリティッシュ・カウンシルの認定校です。
ICCインターナショナル・コミュニケーションズ・カウンシルは、ブリティッシュ・カウンシルの活動を賛同しています。
主要派遣留学実施校： ・University of Oxford
・University of Cambridge
・University of London
・University of Greenwich
・University of Edinburgh
・University of Dundee
・University of British Columbia
・De Montfort University
・Bangor University
・Oxford d’Overbroeck’s School
主要取引銀行

イギリスHSBC銀行
三菱UFJ銀行
代表者 : 赤石眞澄 名誉教授
住所 : (ICCアジア支部)
〒651-1231 兵庫県神戸市北区青葉台16-1
電話番号 : ＋81 50 3821-2215
顧問弁護士 :

兵庫県弁護士会所属 くすのき法律事務所
http://www.law-kusunoki.com/


永井光弘 、小野郁美 、平野晃子 、村田淳
顧問税理士 : 中尾会計事務所　中尾太俊 (税理士・ファイナンシャルプランナー)
http://www.kaikei-home.com/nakaokaikei/
サイト運営： 株式会社サンノート
https://sunnote.jp